ご挨拶
実現をめざして
- 医療法人 鴻仁会
健やかな“老い”をサポートするのも医師の努め
「病気の治療はもちろんですが、人が健康的に老い、安らかに最期を迎えること、すなわち一人一人が“その人らしく生きる”という、ごく自然な営みをサポートするのも、医師として当然の務めと考えています。
必要なサービスを必要な時に
介護保険制度は地域の介護体制を充実させる一方で、医療と介護にある意味で、“線引き”をしている側面があることは否めません。法人が展開するサービスが年々拡大しているのは、その中にあっても適切なサービスを、できるだけ“ワンストップ”で提供することをめざして、試行錯誤を重ねてきた結果です。
病気を抱える方や介護が必要な方にとって、最善のサービスとは何かを考え、それは、必要なサービスが必要な時に受けられるということであり、つまり医療も介護も、そのサービスは常にオンデマンドでなければいけないと考えています。
前例のない超高齢社会への挑戦
高齢者の増加に伴うニーズの細分化に応えることは重要であり同法人では現在、4つの介護付き有料老人ホームを運営していますが、自立度が施設によって異なるのもこのためです。
また、近隣の銭湯が減少する中で、最近は介護保険の要支援者を対象に施設の浴場を開放するという新しい試みも行っています。今は前例のない超高齢社会。それならば、前例のない取り組みをしていかなければと考えています。
概要
名称 | 深瀬医院 |
所在地 | 北海道函館市松川町30番12号 |
電話番号 | 0138-41-1221 |
FAX | 0138-40-1245 |
院長 | 深瀬 美由貴 |
病床数 | 15床(一般病床) ※平成24年4月1日現在 |
診療科目 |
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主要設備 |
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主な医療 スタッフ |
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鴻寿会グループ沿革
1818年 文政元年 | 深瀬鴻斎、町医者として函館に開業 |
1860年 万延元年 | 鴻斎長男、洋春が函館医学所(のち官立函館病院)頭取に就任 当時天然痘が流行していた蝦夷地での種痘に尽力 |
1878年 明治11年 | 鴻斎三男、鴻堂が函館病院院長に就任 当時函館で流行していたコレラ予防対策と施療に尽力 |
1891年 明治24年 | 鴻堂、函館病院を辞し、函館山麓の富岡町に個人病院開業 |
1913年 大正2年 | 鴻堂六男、陸良が二代目鴻堂を襲名し、音羽町に移転開業 |
1934年 昭和9年 | 函館大火にて病院焼失、湯川町に深瀬病院を再建 |
1952年 昭和27年 | 二代目鴻堂長男、鴻一郎が松川町に深瀬病院を新築開業 |
1985年 昭和60年 | 法人化し、医療法人鴻仁会深瀬病院とする(54床) |
1996年 平成8年 | 前市立函館病院副院長、吉谷秀一が院長に就任 通所リハビリ施設デイケアふかせ開設 |
1998年 平成10年 | 鴻一郎長男、晃一が院長に就任 |
1999年 平成11年 | 社会福祉法人函館鴻寿会を設立 |
2000年 平成12年 | 社会福祉法人函館鴻寿会にて介護保険事業所の運営開始 |
2002年 平成14年 | 医療法人会長に鴻一郎、理事長に晃一が就任 |
2005年 平成16年 | 有限会社萬代を設立 有料老人ホーム事業の運営開始 |
2010年 平成22年 | 医療法人にて認知症対応型グループホーム事業の運営開始 |
2012年 平成24年 | 有床診療所深瀬医院(15床)へ病床転換し、医療法人鴻仁会へ名称変更 医療法人にて有料老人ホーム事業の運営開始 |
2013年 平成25年 | 社会福祉法人にて有料老人ホーム事業の運営開始 |
2019年 令和元年 | 医療法人にて有限会社萬代運営の介護付有料老人ホーム3施設(ばんだい、かめだ、みやまえ)を購入し、運営開始 |
2021年 令和3年 | 医療法人にて 介護付き有料老人ホームかめだ を 住宅型有料老人ホームかめだ へ転換 共生型ハウス光風園 を 介護付き有料老人ホーム光風園 へ転換 居宅介護支援事業の運営開始 社会福祉法人にて認知対応型通所介護事業の運営開始 |
2022年 令和4年 | 医療法人にて通所介護事業の運営開始 |
2023年 令和5年 | 医療法人理事長に深瀬 美由貴が就任 |
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深瀬洋春
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初代 鴻堂
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二代目 鴻堂(陸良)
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深瀬鴻一郎
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吉谷秀一
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深瀬晃一
シンボルマークについて
ff は FUKASE(ふかせ)+FUKUSHI(福祉)の f を表します。
ff はフォルテッシモ(音楽用語で“より強く”を意味します)
力強いふかせグループを象徴しています。
人と人が手を取り合っているイメージから、ふかせグループの絆を象徴しています。
f を横につなげると H にも見えることから、
ホスピタリティ(思いやり、こころからのおもてなし)もモチーフとしています。
一般事業主行動計画
当院では、「次世代育成支援対策推進法」に基づき、仕事と子育てを両立することができるように支援し、社員が働きやすい環境を整備することを目的とする。また、高卒新卒者など若年の社員がその能力を発揮できるよう働きやすい環境を整え、次世代を担う職員を育成するために次のとおり行動計画を策定しております。
一般事業主行動計画 (PDF)